有望な企業(銘柄)の見つけ方にも色々あります。日常の生活以外に、仕事や趣味、環境などからも有望な銘柄にたどりつけるヒントが眠っています。全ては意識の持ち方次第。それによって、これまでは素通りしてしまっていた情報が、実は投資にとても有用なものになるかもしれません。もちろん、新聞や雑誌、インターネットなども投資情報の宝庫です。ただ、活用の仕方には注意が必要でしょう。

株式投資最大の魅力

前回のコラムでは、「日常の生活から銘柄を発掘する」ことによって、株式投資ライフにおける楽しみの見つけ方をお伝えしました。今回も、引き続き銘柄発掘のやり方や、株式投資の楽しみ方について紹介しましょう。

「仕事」も株式投資を有利に進められるツールの1つ

前回のコラムでは日常生活に埋もれている有望銘柄のヒントに注目しました。さらに、銘柄探しを有利に進められる方法があります。それはあなたの「仕事」を投資に活用するやり方です。

仕事といっても、十人十色。100人いれば100通り、1万人いれば1万通りの仕事があります。どのような業界に身を置いていても、他の業界で働く人よりは自分の業界に詳しいはず。例えば、商社なら扱う商品の価格の動向や、いまどんな商品が売れているのかがわかるのではないでしょうか。小売やアパレル、建設、不動産、機械、化学など、どんな業種においても、ほかの業種の人たちより、自分が働く業種やセクターについて詳しい知識や経験があるはずです。それを投資に活かさない手はありません。

前回のコラムで、「ヒット商品やサービス、新しいトレンドが会社の業績を伸ばし、結果として株価上昇につながる」可能性について述べました。仕事においても、同じことが言えます。外部の人からは見えづらい業界の景気やライバル社の動向、他社が開発した商品やサービスの評判など、これまで当たり前のものとして周囲を流れている情報。これも、意識の持ち方一つで株式投資に活用することができるのです。この情報を知り得るのは、何も本人だけではありません。自分が関心を持ちさえすれば、自分の家族や友人といった身近な人から情報を入手することも可能です。

ただ、注意したい点があります。未公表の重要事実(インサイダー情報)に基づいて、その会社の株式を売買してはいけません。インサイダー取引として法律で禁じられています。株式投資では多くの人がその情報に触れてこそ、その情報に価値が生まれます。その前に、未公開の情報を悪用してはいけません。

「自分の日常や仕事などを株式投資に活用する」目的は、他人より一足早くその情報に気付いて、株式投資を有利に進めることです。この目的を達成するためには,その情報に触れた時点では少数派であっても、その後に多くの人がその事実を認識して、その銘柄を買いに出る(=株価が上がる)必要があります。ずっと「自分だけ」が知っている状態では意味がないのです。

趣味や環境も投資の武器になる!

ここまでは「仕事」の投資への活用について説明してきました。これは何も仕事だけに言えることではありません。ほかにも、「趣味」や「環境」、「性別」などについても当てはまります。
「趣味」である業界の商品や動向に詳しければ、それを投資に活用することができますし、自分がいる環境も投資に活かせる場合があります。職場に若い人や女性が多ければ、彼、彼女らが今どういうものに興味を持ち、どういうものが流行っているかを聞くことができるでしょう。女性であれば、化粧品やサプリメントでヒット商品を見つけやすいかもしれません。

やはり大事なのは「意識の持ち方」です。仕事や趣味、自分が置かれている環境も、いつもと変わらないように過ごしているだけでは、投資への活用も進みません。「株式投資に活かせるかも」という目で物事を見る習慣をつけたいところです。もっとも、血まなこになって情報を見つけようとする必要はありません。ただ、常に「何か役立ちそうな情報はないかな」と意識すればいいだけです。

新聞や情報誌、インターネットを活用した銘柄探し

もう1つ、銘柄を探す方法として新聞や雑誌、インターネットの活用が挙げられます。株のテーマや銘柄に特化している「マネー誌」と呼ばれる雑誌は、銘柄探しのヒントになるでしょう。マネー誌では「○○の有望銘柄」といった感じで、よく個別の銘柄を取り上げています。また、週刊誌やエンターテイメント系の雑誌などもヒントの宝庫。週刊誌などの雑誌も、物事のトレンドやヒット商品など企業の業績に結び付く情報を探し出すことができるでしょう。新聞については、もはや言うまでもないでしょう。

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さらに、データで銘柄の選別ができたり、注目テーマや銘柄について特集を組んだりしているウェブサイトも多く存在します。当然ですが、こうしたサイトを上手に活用することで、投資を有利に進めることが可能です。

ただ、気を付けたいのは、雑誌などのメディアやウェブサイトは、すでに多くの人の目に触れているということ。すでに大勢の人が知っている情報では(もちろん、活用の仕方は人によって差が出てきますが)、他の投資家と大きな差を付けることはできません。

専門誌や専門サイトが取り上げているからといって、その情報が正しいかどうかは判断が難しいところです。そのため、そこで取り上げられている情報をうのみにはせず、自分でもほかの情報ソースを調べたり、実際に情報を上手に活用できている人の意見を聞いたりするべきでしょう。



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